プラグインハイブリッド車（PHEV）のオーナーは充電をほとんど行わないという従来の通念とは異なり、北米の消費者はかなり高い頻度で車両を充電しているという研究結果が発表された。
24日（現地時間）、電気自動車専門メディアInsideEVは、トヨタ・リサーチ・インスティチュート・ノースアメリカ（TRINA）の研究を引用し、米国とカナダのPHEVオーナーの大多数が車両のEV走行機能を積極的に活用していることが分かったと報じた。今回の研究は、RAV4プライム（日本名：RAV4 PHV）とレクサス NX450h+のオーナー6,000人超の匿名データを分析したものだ。
PHEVとHEVの違い——6,000人調査が覆した「充電しない」通念
PHEVはエンジンを主動力とし電気をアシストに用いるハイブリッド車（HEV）と、エンジンを持たず電気のみで走行するバッテリー電気自動車（BEV）との中間に位置し、BEVとともに広義のエコカーに分類される。
研究によれば、トヨタのPHEVオーナーは平均して10日のうち7日、車両を充電していたという。レクサスの所有者では10日のうち8〜9日にのぼる。割合に換算するとトヨタ所有者の充電頻度は約70％、レクサス所有者では80〜90％程度となる一方、充電をほとんど行わないユーザーはトヨタ所有者で9％、レクサス所有者では4％にとどまった。
欧州とは大きく異なる結果——北米PHEVオーナーの充電行動の実態
欧州とは異なる結果
今回の結果は、欧州市場での調査結果とは大きく異なる。欧州ではPHEVオーナーの多くが適切に充電しておらず、通常のハイブリッド車よりも効率が低下しかねないとの指摘が続いてきた。特に一部の欧州諸国では、企業向け車両購入補助金制度の影響で、充電環境や充電意欲に乏しいユーザーへもPHEVが広く普及したとの分析もある。InsideEVは、北米市場では自家充電環境が整っており、EV走行の活用度も相対的に高いことが示されたと報じた。
電動化移行期における現実的な選択肢
電動化移行期の現実的選択肢——インフラ課題とPHEVが果たす役割
研究チームは、充電頻度が低いオーナーが依然として一定数存在する背景として、充電インフラの不足と電気料金の問題を挙げた。長距離移動時には、ホテルや公共充電器の利用コストがガソリン給油を上回る場合があるとの指摘もあった。一方、PHEVがBEV普及への移行期において現実的な橋渡し役を果たせるとの見方も市場では出ている。自宅充電が可能で日常の走行距離が電気走行可能範囲に収まるユーザーにとっては燃料費の削減効果が大きいとされており、InsideEVは「適切なユーザーにとって、PHEVは非常に効果的な選択肢となりうる」と評価した。
