ホンダがEV戦略を転換——1960年代の半独立型R&D体制を復活させ中国勢に対抗
開発組織の再編：60年代の哲学に回帰する理由
ホンダは、かつての黄金期を支えた1960年代の研究開発（R&D）体制への回帰を打ち出し、反転攻勢に出た。
5日（現地時間）、海外メディアの報道によると、北米での電気自動車（EV）戦略を再考したホンダは、開発組織を再び半独立的な形態に戻し、技術者の創造性を最大化させる方向で戦略を転換した。この方式は1960年に導入されたもので、エンジニアに大幅な自律性を与えることで、1970年代に低公害エンジン「CVCC」などの革新的技術を生み出した。これが初期型シビックの米国市場での大ヒットを導き、ホンダが世界的ブランドへと飛躍する礎となった。
集中管理体制の限界と組織硬直化
この開発哲学は2020年頃、効率化と意思決定の迅速化を目的に廃止され、開発組織は本社一括管理へと統合されていた。しかし現地メディアによれば、ホンダは現在の硬直化した構造を打破するため、創造的な自由を尊ぶ原点の哲学への回帰を決定した。
中国メーカーの脅威と18カ月開発サイクルへの危機感
この背景には、中国自動車メーカーの驚異的な成長スピードがある。ホンダの三部敏宏社長は中国のサプライヤー視察後、「このままでは彼らと競争できない」と述べ、強い危機感を表明した。BYDや吉利汽車（ジーリー）は、新車開発のリードタイムを約18カ月まで短縮し、急速に市場を席巻している。一方で既存のメーカーは依然として数年を要する開発構造から脱却できず、競争力の低下が課題となっている。
ホンダの中国市場における販売低迷
実際、ホンダの中国における販売台数は2025年に前年比24%減と低迷し、工場稼働率の低下や新車投入計画の縮小を余儀なくされている。その間も、競合他社はより迅速に、低コストで高機能なEVを次々と市場投入している。
トヨタ・日産との差別化——内部革新とインド拠点化で独自路線
トヨタ自動車や日産自動車が中国現地企業とのアライアンスを通じてEV競争力の強化を図るなか、ホンダは独自の組織革新による内部からの突破を目指す。また、インドをEV生産の重要拠点に据え、コスト競争力と技術力の両立を加速させる方針だ。この戦略的計画には、2030年までに発売を予定しているグローバルEVモデルの展開も含まれている。
