AppleはFordと協力し、車両用ソフトウェア（SW）戦略の拡大に乗り出した。自社の電気自動車開発プロジェクトを中止した後、完成車を直接製造する代わりに車両用地図とソフトウェアを供給し、自動車エコシステムでの影響力を広げようとする動きと解釈される。
23日（現地時間）フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、AppleはFordの次世代電気自動車（EV）プラットフォームに自社の車両用地図開発ツール「MapKit for Automotive SDK」を供給することに決めた。これによりFordは、この技術を次世代電気自動車に導入する最初の完成車メーカーの一つとなる。
新プラットフォームにはAppleマップに基づくナビゲーションが基本的に搭載され、Fordの運転支援システム「BlueCruise」の次世代機能開発に必要な道路単位（road-level）地図データも提供される。ただし、Appleが自動運転機能自体を提供するわけではない。地図プラットフォームと関連ソフトウェアをサポートする形だ。
今回の協力は2024年にAppleの電気自動車開発プロジェクト「Project Titan」が終了した後、自動車分野で発表された最大規模の協業だ。当時Appleは数年間推進してきた電気自動車開発を中止し、生成型人工知能（AI）事業に能力を集中させることにした。
これについてFTは、Appleが自動車製造事業からは撤退したが、車両用ソフトウェア市場は諦めていないと報じた。既存のCarPlayがiPhoneと車両を接続する役割にとどまっていたのに対し、今回は車両内のナビゲーションシステム自体をAppleマップで実現するという点で、自動車ソフトウェア事業の領域を一段階拡張したということだ。
Appleのエディ・キュー サービス部門シニアバイスプレジデントは「新しいMapKit for Automotive SDKを通じてAppleマップサービスをより多くの運転者の日常に拡張できるようになった」と述べた。Fordのジム・ファーリー最高経営責任者（CEO）は「Appleマップは世界最高水準の製品だ」とし、「Fordはこれを車両に初めて搭載する完成車メーカーの一つになる」と述べた。
特に両社間の今回の協力は、アメリカの中国製コネクテッドカーソフトウェア規制強化とも関連しているようだ。アメリカは国家安全保障を理由に2027年型車両から中国製コネクテッドカーソフトウェアの使用を禁止する規制を施行する予定だ。Appleなどのアメリカの技術企業には、車両用ソフトウェア市場内での地位を拡大する機会となるとの見通しが出ている。
