高いユーザー満足度と再購入意向が確認された
自動車専門調査機関CDKグローバルが実施した2026年電気自動車所有実態調査によると、現在の電気自動車所有者の94％が、今後車両を乗り換える際に内燃機関車ではなく電気自動車を再び選択すると回答した。購入補助金の縮小や市場成長の鈍化懸念がある中でも、実際のユーザーの満足度は非常に高い水準を維持していることを示す結果だ。
実際のユーザーは、内燃機関車に比べて優れた加速力と静粛性、自宅での充電の利便性、相対的に低い燃料費および整備費用を、電気自動車の最大の利点として挙げた。サービスセンター訪問時の当日修理完了率が大幅に上昇するなど、アフターサービス環境の改善もユーザー満足度を引き上げる主な要因として分析された。
ディーラーネットワークの役割と充電インフラの課題が浮き彫りに
今回の調査結果によると、電気自動車購入顧客の58％が依然として購入手続きのすべてをディーラーの店舗で行っており、82％が購入前に試乗をしていたことが分かった。オンライン販売チャネルが拡大する中でも、自動車ディーラーネットワークが依然として重要な顧客接点としての役割を果たしていることが明らかになった。
一方、長距離走行時における公共充電スタンドでの順番待ちや、充電インフラへのアクセスのしにくさは、依然として改善が必要な主な不満点として指摘された。回答者の多くが、内燃機関車に比べて長距離旅行の計画時により多くの準備が必要だと答えたものの、こうしたインフラの制約は電気自動車保有全体の満足度には大きな影響を与えていないことが示された。
