米国とイラン間の中東情勢悪化の影響を、最も直接的に受けているのは石油だ。ホルムズ海峡が事実上封鎖され、タンカーの往来が滞ったことで、世界へ向かうはずの物資が停滞。懸念されていた原油価格の高騰が現実のものとなった。
国際原油価格の急騰による供給不足は、ガソリンや軽油、LPGなど自動車燃料の価格を押し上げている。こうした状況下で、電気自動車（EV）への関心が改めて高まっている。国内でもガソリン価格が1Lあたり160円を上回る地域も出始めており、消費者の負担は増大している。
原油高の影響により、海外では新車・中古車を問わずEVへの注目が集まっている。日本国内でも2月のEV新規登録台数が過去最高水準を記録するなど、普及の兆しを見せている。補助金制度の活用や各社のプロモーションに加え、200万〜300万円台の合理的な価格帯のEVを求める顧客層が増えていることが要因の一つとなっている。
こうした中、中国BYDの「ドルフィン（DOLPHIN）」は、EVの大衆化を目指して設計されたコンパクトハッチバックとして注目されている。グローバル市場で100万台以上を販売し、その市場価値を証明してきたモデルだ。
このモデルの核心は「価格」にある。日本市場でも200万円台から購入可能な価格設定は、輸入EVの中でも異例の水準といえる。補助金を適用すれば内燃機関車両と直接競合できる価格帯となり、市場に新たな構造を作り出している。
この価格を実現しているのが、BYD独自の生産体制だ。バッテリーから車両生産までを自社で完結させる「垂直統合」を構築することでコストを抑制し、その競争力を価格に反映させている。単なる低価格戦略ではなく、生産構造そのものを差別化した結果だ。
車体はコンパクトながら、2,700mmのホイールベースを確保することで、上位クラスに匹敵する室内空間を実現した。フラットなフロア構造も相まって、実際の使用シーンでの利便性は極めて高い。
EV専用プラットフォーム「e-Platform 3.0」を基盤に設計されており、高い走行効率を兼ね備えている。また、安全性が高く評価されている「ブレードバッテリー」を搭載。欧州のユーロNCAPで最高評価の五つ星を獲得したほか、「日本EV・オブ・ザ・イヤー」に選出されるなど、国際的な評価も確立している。
さらに注目すべきは、充実した標準装備だ。アダプティブクルーズコントロールや車線維持補助、360度ビューモニターなどの高度な安全・利便機能が、グレードを問わず標準搭載されている。パノラミックガラスルーフやV2L（Vehicle to Load）機能までもが基本仕様に含まれており、価格に対する満足度は非常に高い。
BYDのドルフィンは、合理的な価格と優れたスペックを両立させた「バランス型モデル」だ。EV市場における「価格の壁」を打破する存在として、市場構造そのものを変える役割を担う動きといえる。
