米運輸省道路交通安全局（NHTSA）が、テスラの「ワンペダルドライブ」機能に関する調査を終了した。2023年に提起されたこの調査では、同機能が意図しない急加速事故を誘発する可能性があるとの主張がなされたが、NHTSAは「車両の欠陥ではない」との結論を下した。これにより、テスラは2013年以降に販売された200万台以上の車両について、リコールの必要がなくなった。
21日（現地時間）、電気自動車専門メディアの「InsideEVs」は、内燃機関車から電気自動車（EV）に乗り換える際の最大の変化の一つがワンペダルドライブであると報じた。これは、永久磁石モーターと回生ブレーキ技術を活用することで、ブレーキペダルを踏まずともアクセルペダルの操作のみで車両を減速・停止させることができる機能だが、従来の運転操作に慣れたドライバーには一定の適応が求められる。現在、テスラだけでなく多くの自動車メーカーがこの技術を採用している。
NHTSAは、テスラのワンペダルドライブが安全上の問題を引き起こすことはないと判断し、調査を正式に終結させた。あわせて、2013年以降に販売された200万台以上の車両に対するリコールも不要であると発表した。当初の調査は、ペダルの踏み間違いなどの誤操作が事故を招く恐れがあるとの懸念から開始されたものだった。しかし、NHTSAが関連の疑いがある事故について車両ログを精査した結果、いずれもドライバーの入力通りに車両が正常に動作していたことが確認された。また、ワンペダルドライブはテスラ固有の機能ではなく、主要なEVメーカーが共通して導入している技術である点も強調された。
車両側に欠陥はないとの判断に基づき、NHTSAは車両を完全に停止させる際にブレーキペダルの使用を義務付けるような追加の保護措置を要求しない方針を固めた。今回の決定はテスラのみならず、EVユーザーや業界全体にとっても追い風となる見通しだ。ワンペダルドライブは利便性と電費効率の向上から人気の高い機能であり、多くの新型車で標準またはオプションとして定着している。安全性を担保しつつ効率的な運転技術を維持することは、消費者の選択権を保障する観点からも重要な意味を持つ。
