見知らぬ地域で運転をしていると、矢印信号に頻繁に出会うことになる。赤信号の状態であっても、指定された方向の矢印が点灯すれば、その方向に通行することが可能な構造だが、道路環境に不慣れな運転者は時折混乱し、停止線でそのまま止まってしまうことがある。これは日本でもよく見られる現象だ。
矢印信号が点灯しているにもかかわらず、車両を発進させずに止まっている行為は、日本ではどのような扱いを受けるのか。今回は、その行為が日本国内で法的に罰金や処罰の対象となるのか、またこれによって事故が発生した場合の責任の所在はどうなるのかを確認する。
矢印信号の法的意味は？
道路交通法上、矢印信号と一般の青信号は、すべて指定された方向に「通行できる」という許可を意味しており、必ず進入しなければならない「強制義務」を課すものではない。したがって、矢印信号を赤信号と誤認して停止していたという事実だけでは、取り締まりや処罰の対象となる可能性は低い。
しかし、停車する理由がない安全な状況であるにもかかわらず、信号を確認できずに後方の交通の流れを妨げてしまった場合は話が変わる。運転者は周囲の状況に注意を払い、安全に運転する義務があるため、信号に注意を怠ったことによる「前方注視義務違反」や「安全運転義務違反」の条項が適用される可能性がある。この場合、違反点数とともに反則金が課されることがあるため、注意が必要だ。
不当な追突の場合の過失割合は？
矢印信号を誤認した前の車が急にブレーキを踏み、後続の車両が追突する事故が発生した場合、過失割合はどのように算定されるのか。一般的に、後方追突事故は安全距離を確保していない後続車に100％の全過失（10:0）が問われるのが原則だ。これは道路交通法第26条により、前の車の突然の停止にも衝突を避ける距離を維持しなければならないからだ。
しかし、危険回避のためのやむを得ない状況でないにもかかわらず、矢印信号が点灯している状態で不必要に急ブレーキをかけた場合は話が変わる。これは道路交通法第24条の「急ブレーキの禁止」規定に違反したと見なされる。したがって、法的には前の車にも約20〜30％の過失が認められ、最終的な過失割合は「追突後続車70％対急ブレーキ先頭車30％」あたりで決定される可能性が高い。
防御運転と信号の確認だけが事故予防の近道
矢印信号は交通の流れを円滑に導くためのシステムだが、信号の誤認による急ブレーキは二次的な大事故につながる危険を含んでいる。信号システムを事前に正確に把握し、不必要な急ブレーキを避けることはもちろん、後続の運転者も前の車の突然の行動に備えて十分な安全距離を維持しながら運転する姿勢が何よりも重要だ。
