●ルノー、2026年以降のEV全車にLFP電池採用
● LGエナジー・CATL欧州生産でコスト最適化
ルノーが2026年以降、すべての電気自動車モデルにLFP（リン酸鉄リチウム）バッテリーを搭載すると発表した。これは従来の三元系（NMC）バッテリー中心の戦略から転換し、価格競争力を前面に打ち出した新たなバッテリー方針であり、欧州の電気自動車市場に大きな変化をもたらす見通しだ。
この施策は新型の小型電気自動車だけでなく、「メガーヌ」や「セニック」などの主力中型車モデルにも拡大される。ルノーは電動化ラインナップ全体でLFPを採用することで、より幅広い消費者層に電気自動車を普及させると同時に、コスト競争力の強化を図る方針だ。
ルノーが採用するLFPバッテリーは、LGエナジーソリューションとCATLがそれぞれポーランドとハンガリーで生産する。欧州での現地生産体制により、中国製完成品への依存を低減し、安定した供給網と価格優位性の両立を目指す。
欧州自動車メーカー全体でもLFP採用の動きが広がっている。フォルクスワーゲンは約2万5,000ユーロ（約440万円）クラスの小型EVへの採用を決定し、メルセデス・ベンツも普及価格帯モデルでの導入を検討中だ。これはBYDをはじめとする中国メーカーがLFPバッテリー搭載車を大量に投入し、シェアを急速に拡大している流れと重なる。
LFPはNMCよりもエネルギー密度が低く航続距離が短いという弱点があるが、コスト面では圧倒的な優位を持つ。中国製のLFP価格はkWhあたり50ドル（約7,600円）未満で、NMCの約半分にとどまる。バッテリーが車両原価の30～40%を占めることを考えれば、LFPは自動車メーカーにとってコスト削減の切り札となる。ルノーの今回の決断は、電気自動車の普及を加速させ、欧州自動車産業のバッテリー戦略を再構築する転機となるだろう。
