ヨーロッパで原油価格急騰の余波を受け、中古EV（電気自動車）の需要が急速に拡大。自動車市場の構造に変化の兆しが出てきた。
中東情勢の緊張を背景に原油価格が上昇するなか、燃料費の負担軽減策としてEVに注目する欧州の消費者が増えている。とくに新車より割安で即納可能な中古EVへの関心が高まっている。
ホルムズ海峡周辺の地政学的リスクが石油供給の不確実性を高め、EU圏内の平均ガソリン価格は2月末以降で約12%上昇。リットル当たり1.84ユーロ（約290円）に達している。給油コストの増大が、消費者の購買行動を変えつつある。
実際、欧州主要の中古車プラットフォームではEV検索・販売件数が急増している。ノルウェーのオンラインマーケット「FINN.no」ではEVへの関心が急上昇。
フランスの中古車流通大手「Aramisauto（アラミスオート）」は「直近3週間でEV販売台数がほぼ倍増した」と発表した。同期間のガソリン・ディーゼル車の販売は減少に転じている。
国別でも同様のトレンドが確認されている。フランスのEV検索量は約50%増、ポルトガルは54%増、ポーランドとルーマニアは約40%増。ドイツでも3月初旬にEV関連検索が3倍に膨らみ、問い合わせも大幅に増加した。
業界では、こうした動きが短期的な現象にとどまらない可能性を注視している。中古EVは新車に比べて価格競争力が高く、納期も短いため、原油高局面での代替需要の受け皿として機能しやすいとの分析だ。
専門家も、原油価格の不安定な状況が続けば中古EV市場の成長はさらに加速するとみており、長期的には欧州全体の自動車需要構造にも影響を与えると指摘している。
