【引用：Depositphotos】かつて未来の主役として世界の自動車市場を席巻すると期待された電気自動車は、いま想定外の逆風に直面している。各国がカーボンニュートラルを掲げEVシフトを加速させ、自動車メーカーも巨額投資で生産体制を組み替えてきたが、足元では消費者の関心が急速に冷え込んでいるという調査結果が示された。円滑に進むはずだった移行シナリオは揺らぎ、EV市場は現実的な調整局面に入った印象が強い。
【引用：テスラ】専門サービス企業EYの調査によれば、EVの普及速度は世界的に鈍化しており、その背景には政治的変化や政策転換、地政学的不安定といった複数要因が重なっている。かつて高成長を誇ったEVは在庫圧力を抱え、「3台に1台が在庫」という象徴的な数字が語られる状況となった。期待先行で拡大した供給と、慎重さを増す需要との乖離が、EV時代の課題を浮き彫りにしている。
【引用：depositphotos】調査では、今後24か月以内に車の購入を検討する消費者の約半数が内燃機関車を選ぶと回答し、前年から13ポイント増加した。一方でバッテリーEVの購入意向は14％まで低下し、ハイブリッドも16％にとどまるなど、電動化全体への熱量が後退している。特にEV検討者の36％が地政学的要因を理由に購入判断を見直す、もしくは延期すると答えており、不確実性が消費行動に直結していることが分かる。
【引用：シボレー】政策面の変化も市場心理に大きく影響している。米国ではトランプ大統領就任後、内燃機関車に配慮した政策が相次ぎ、CAFE規制の撤回によってメーカーは従来型モデルの生産余地を広げた。欧州でも2035年の内燃機関車販売禁止方針が再検討され、ハイブリッドやe燃料車の存続が視野に入っている。こうした動きは、EV一辺倒だった流れに現実的な修正を迫るものだ。
【引用：フォード】EVへの移行はもはや一直線の未来像ではなく、需要と政策、経済環境が交錯する複雑なプロセスとなった。価格の高さや充電インフラ、航続距離への不安といった課題は、環境変化によって再び強く意識されている。内燃機関車やハイブリッドの柔軟性が再評価される中、EVは無条件の答えではなく、市場と向き合い続けながら進化すべき現在進行形の選択肢であることを、自動車業界は改めて突きつけられている。
