【引用：depositphotos】メルセデス・ベンツは一部の電気自動車オーナーに対し、充電量を80％以下に抑えるよう異例の注意喚起を行った。対象は電動SUVのEQB初期生産モデルで、バッテリーセル内部の短絡が火災につながる可能性が指摘されたためだ。本件はリコールの一環であり、メーカーはソフトウェアアップデートを準備しているが、適用完了までは満充電を避ける暫定措置を求めている。
【引用：メルセデス・ベンツ】リコール対象は計169台で、内訳はEQB3004MATICが100台、EQB3504MATICが48台、EQB250が21台。いずれも2022〜2023年の初期ロットに限られ、その後の生産車には耐久性を改善したバッテリーが採用されているという。なお、同社は2025年初頭にも米国で7000台超のEQBに対し、同様に80％充電制限を求める警告を出しており、今回の対応はその延長線上に位置づけられる。
【引用：メルセデス・ベンツ】メーカーによれば、異常の兆候がある場合は走行中にメーターパネルへ警告表示が出る可能性が高い一方、駐車中は警告なしに火災が発生する恐れも否定できないという。電気自動車の火災は鎮火が難しく被害が拡大しやすいことから、発生確率が低くても予防を優先する保守的判断が取られた形だ。
【引用：メルセデス・ベンツ】対応はバッテリー交換ではなくソフトウェア更新に限られ、しかも適用には2026年初頭以降に整備工場への入庫が必要となる。それまでの間、ユーザーは航続距離の制約を受け入れざるを得ない。たとえばEQB3504MATICはEPA基準で満充電時227マイルだが、80％制限では実質150マイル前後まで低下する可能性がある。推奨値として語られる80％が警告として提示された瞬間、電動化時代のバッテリー信頼性がいかに繊細かを改めて浮き彫りにしたと言える。
