メディアの報道と実際の統計は
予想以上に高いハイブリッド車の火災率
普及率やシェアなどが統計に及ぼす影響…
近年、テスラなどの電気自動車に関する火災事故の報道が相次ぎ、EVの安全性に対する懸念が広がっている。果たして電気自動車は従来のガソリン車より火災リスクが高いのだろうか。電気自動車メーカー各社は、EVが内燃機関車と同等の安全性を有していると主張する一方で、客観的なデータが示す実態に関心が集まっている。
電気自動車火災への漠然とした不安とは裏腹に、実際のデータは意外な結果を示している。米道路交通安全局や運輸統計局、リコール情報データの分析によると、販売10万台当たりの火災発生率はハイブリッド車が最も高く、次いでガソリン車、そして電気自動車は25件と最も低かった。これは、電気自動車が報道ほど頻繁に火災を起こしていないことを意味する。ガソリン車は道路上での占有率が高いため衝突後の火災リスクが高いが、電気自動車の低い普及率もこの統計結果に影響を与えている。
火災補償に関する月平均の保険料は、ガソリン車も電気自動車も約120ドル（約1万8,200円）程度である。火災発生頻度が低いにもかかわらず、電気自動車火災の場合は高温特性や、消火・復旧の複雑さによって修理費用が相対的に高額となる可能性がある。そのため、火災の頻度自体は低いが、一度発生すれば電気自動車の修理費用はガソリン車を大きく上回る傾向にあり、これが保険料算定に影響する要因となっている。
結論として、電気自動車がガソリン車より火災リスクが高いという一般的な認識は、実際のデータとは異なる。むしろハイブリッド車が最も高い火災発生率を示し、統計上では電気自動車が最も安全であることが明らかになった。しかし、いかなる車両火災も人命や財産に深刻な被害をもたらす危険な事故であることに変わりはない。車種ごとの火災要因と特性を正確に把握し、根拠のない不安ではなく客観的データに基づいて安全性を評価する姿勢が求められる。
