乗用車メーカー国内8社の今年初めのグローバル生産が、伸び悩んでいることが判明した。
トヨタ自動車をはじめとする国内の乗用車メーカー8社が2月26日に発表した資料によると、1月の世界生産量は前年同月比2%減の190万3,427台を記録したと、「日本経済新聞」が2月27日に報じた。これは昨年末の一時的な回復傾向から、2か月ぶりに再びマイナス成長に転じた結果となる。
メーカー別では、マツダの生産減少幅が最も顕著であった。マツダの1月の世界生産は前年比12%減の9万3,261台にとどまった。この下落傾向について「日本経済新聞」は、マツダが現在メキシコ工場で進めている特定車種の生産量削減作業が影響を与えたと分析している。
世界最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車も生産量の減少を避けられなかった。トヨタ側は、一部の主力車種を新型モデルに切り替える過程で一時的な生産調整が発生したと説明している。新車投入に向けた工程再編と設備更新作業が、1月全体の生産指標を押し下げる要因になったと見られる。
今回の生産実績は、グローバルな自動車市場の需要変化と個別企業の戦略的な生産調整が重なった結果と解釈できる。国内自動車業界は、モデルチェンジの周期や海外生産拠点の効率化作業により、当面の間は生産の変動が続くと予想している。
