EV普及率2028年に41%へ——中東緊迫で世界のEV市場に「追い風」
停滞が懸念されていた世界の電気自動車（EV）市場が、再び活気を帯び始めている。米イ紛争に伴う原油価格の高騰を受け、ガソリン車の販売が鈍化する一方でEV需要が急増。市場がいわゆる「キャズム（普及の壁）」を脱する兆しが見え始めている。
SNEリサーチがEV普及率予測を上方修正——2028年には41%へ
エネルギー専門の市場調査会社SNEリサーチは7日、今年の世界自動車市場におけるEV普及率の予測値を27%から29%へと上方修正したと発表した。中東情勢の悪化によるガソリン代の負担増を背景に、消費者のEVシフトが加速すると予測している。
実際に今年3月、米国のEV販売台数は前月比で約20%増加するなど、世界各地でEV需要の高まりが数字にも表れている。SNEリサーチは来年以降もEV販売が着実に成長を続けるとみており、2027年の普及率予測を35%（当初30%）、2028年には41%（同34%）へとそれぞれ引き上げた。
高ガソリン価格がEVの「経済性」を逆転させる
ガソリン価格220円超でEVの回収期間が大幅に短縮
SNEリサーチがEVとガソリン車のコストを比較した調査によると、ガソリン価格が1リットルあたり約180円の場合、車両価格の差額を回収するのに約2年を要する。しかし、価格が約220円まで高騰した環境下では、約1年2ヶ月で回収が可能になるという。EVは車両価格そのものはガソリン車より数十万円高いものの、維持費（充電費用）や税制面での優位性が、原油高騰局面では強力な購入動機となる。
10年間の総所有コスト（TCO）でもEVが優位
総所有コスト（TCO）の面でもEVの優位性は顕著だ。ガソリン車を10年間運用すると仮定した場合、燃料代が180円/Lなら総コストは約660万円だが、220円/Lでは約730万円まで膨らむ。一方、EVは10年間で約490万円に抑えられるという試算だ。
中東紛争後にEV購入・リース問い合わせが世界的に急増
米国のモビリティ専門メディア「WardsAuto」によれば、中東での衝突が本格化した後の3月、米国内の電気自動車（BEV）販売台数は8万8582台と前月比で21.5%急増した。また、中古車市場調査会社コックス・オートモーティブのデータでも、今年第1四半期の中古EV販売台数は前年同期比12%増を記録している。
世界的な自動車取引プラットフォーム「Autotrader」では、紛争開始以降、EVの購入相談が28%増加。さらにリース専門のOctopus Electric Vehiclesでも、同期間中にリースの問い合わせが36%急増するなど、世界的に「脱ガソリン」と「EV回帰」の動きが鮮明になっている。
