車を運転する中で、後退ほど神経を使う場面は少ない。視界は限られ、ミラーやバックカメラを何度確認しても不安は消えない。特に駐車場や住宅街では、人の動きが予測しづらく、わずかな油断が事故につながる。
日本でも後退中の事故は身近なリスクだ。保険会社や交通安全関連資料によると、後退時に発生する事故は年間およそ2万件前後とされ、全交通事故の約5％を占めている。数字だけ見れば少数派に見えるが、問題は事故の中身にある。
後退事故では、相手が車両であるケースが多い一方、一定の割合で歩行者が巻き込まれている。さらに深刻なのは被害者の年齢層だ。日本の交通事故全体でも歩行者死亡事故における高齢者の割合は高く、後退事故ではその傾向がより顕著になる。
とりわけ危険性が高いのが大型車両だ。トラックや業務用車は構造上、後方の死角が広く、ドライバーの目視だけで安全を確保するのは難しい。低速での動きが多い駐車場内でも、ひとたび接触すれば致命的な結果を招く恐れがある。
こうした事故を減らす手段として注目されているのが、後退時衝突被害軽減ブレーキ、R-AEBだ。後退中に歩行者や障害物を検知し、衝突の危険が高まると警告や自動ブレーキを作動させる仕組みである。
実証データでは、この技術の効果ははっきりしている。後退時の車両同士の事故だけでなく、歩行者事故においても発生率が大きく低下することが確認されている。特に歩行者との事故では、減少幅が際立つ。
それでも日本国内での普及は進んでいるとは言い難い。乗用車でも装着率は限定的で、死角が最も問題となる貨物車や業務車両では標準装備になっていないケースが多い。事故リスクが高い車両ほど、安全技術が行き届いていないという矛盾が残っている。
後退事故は単なる注意不足の問題ではない。高齢化が進む日本社会では、歩行者もドライバーも誰もが当事者になり得る。制度や義務化の議論を待つ間にも、事故は日常の中で起き続けている。
技術に頼り切ることは危険だが、技術で防げる事故があるのも事実だ。後退時のリスクを正しく知り、装備と行動の両面で備えることが、今の日本の道路には求められている。
