日産自動車は、次世代電池として注目を集める全固体電池の商用化に向け、単一の電池パックに23層のセルを積層する技術的な節目を達成し、2028年度の電気自動車（EV）発売計画を具体化した。
20日（現地時間）、電気自動車専門メディアElectrekによると、日産は技術説明会を通じ、実車搭載を想定した電池パックの試作品を公開した。この試作品は必要な充放電性能目標をすべて達成しており、全固体電池の商用化に向けた日産のロードマップにおける重要な前進と評価されている。
量産化に向けた技術開発とパートナーシップ
日産は全固体電池の量産化に向けて、米LiCAP Technologiesとパートナーシップを締結し、ドライ電極プロセスの開発に取り組んでいる。LiCAPが持つ独自のドライ電極技術は、従来のウェット電極プロセスとは異なり、有機溶剤の乾燥・回収が不要なため、製造コストの低減と生産効率の大幅な向上が見込まれる。日産はすでに2025年1月、横浜工場内にパイロット生産ラインを稼働させている。
全固体電池が導入されると、従来のリチウムイオン電池に比べ、航続距離が約2倍に伸びる見込みだ。業界の報道では、日産の全固体電池搭載EVは欧州のWLTP基準で1,000km以上の航続距離を確保できるとされている。航続距離の延長だけでなく、充電時間の短縮と安全性の向上も全固体電池の主な利点として挙げられている。
全固体電池開発競争と日産の2028年市場戦略
現在、全固体電池市場では世界の主要自動車メーカーが開発競争を繰り広げている。中国メーカーがすでに試作品のテストを進め、早期の量産を計画している中で、メルセデス・ベンツやステランティス、現代自動車、起亜なども関連技術の開発を加速させている。
日産はこうした競争の中で、航続距離だけでなく安全性と耐久性にも重点を置いた全固体電池搭載EVを2028年度までに市場投入し、次世代EV市場での主導権確立を目指している。
